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風吹けば桶屋が・・新型コロナウイルスの影響で、意外なビジネスが追い風?


マヤです。
以前にもちょっとだけ紹介しましたが、笑
新型コロナウイルスの感染拡大が多くの企業にとって逆風になるなか、この状況が追い風になっているビジネスがあります。
そして外出制限によって、わたしたちの生活習慣や働き方にも変化がもたらされようとしています。


ちなみに・・・コロナビールの売り上げは、その名の不運な偶然の一致によるダメージなど受けていないらしい笑


コロナビールから新型コロナウイルスを連想する人たちがいるとの調査結果が数千数万ものニュース記事になり、その閲覧数は膨大になりました。
ところが、マーケティングコンサルタントのマーク・リットソンが自身のコラムで指摘しているように、新型コロナウイルスはこのビールブランドを傷つけるどころか、むしろ売り上げに貢献しているらしい。


いまや誰の耳にも「コロナ」という言葉がひっきりなしに入ってくる。リットソンによると、そのあとに「ウイルス」という言葉が続くか否かにかかわらず、人々はこのブランドのことを意識し続けるようになるのだという。


買い物をするとき、人が頼るのは結局のところ直感と習慣である。最初に思いついたものを手に取ってしまう。例えばビールを注文するとき、いま世のなかで起きていることにいちいち思いをはせたりはしない。


「バーに入るなり、『パンデミックのせいで、メニューに並んでいるビールのどれかに違和感を覚えたりしますか?』などと尋ねられることはありません。『お飲み物は?』と聞かれるだけです」


リットソンによると、何千人もの人が「コロナビール」と答えるはずだという。「名前に何か意味があるとか、嫌なことを連想させられるといったことは考えません。それが最初に頭に浮かんだビールだから注文するのです」


こうしてコロナビールは、ウイルスとの戦いを生き延びている。だが、追い風を受けているブランドは、ほかにもたくさんあたくさんあります。


飛ぶように売れているわかりやすい例を挙げると、手指消毒剤、せっけん、多種多様なマスクといった商品は容易に想像できますよね。
ですがもっと意外なものが大売れしています。


すでにかなりの期間にわたって人々の移動が制限されている中国では、外出規制の恩恵を受けるかたちで在宅エンターテインメントのサーヴィスを提供する企業が業績を伸ばしている。TikTokはユーザー数を爆発的に増やしているし、オンラインゲームは需要が増え過ぎたことでシステムの停止が頻発しています。
ネット通販のアリババは、消費者が産地からのライヴ映像を見ながら食料品を購入できる新システムを構築した。


欧州で食品や宅配の需要が急増
ヨーロッパでも人々は物を買い込み始めています。
現在フランスに在住の実業家ひろゆきさんも買い占めの事について話していましたね。
このため各地のスーパーマーケットが、パスタや常温での長期保存が可能な超高温殺菌牛乳、野菜の缶詰といった基本食品の購入に個数制限を設けているそうです。


イギリスでは食料品や雑貨の宅配事業が好調とのこと。スーパーマーケットによる宅配サーヴィスへの需要は3月初め、クリスマスの時期並みの水準に達した。
スーパー側は人員を20パーセント増やしたが、その後も時間帯によって売り切れが相次いだ。宅配サーヴィスの需要があまりに高いため、あるスーパーマーケットの経営陣からは、軍に支援を要請する案が出されたほどらしいです。


在宅勤務ビジネスにも追い風
ひとたび外出制限の措置がとられれば、宅配サービスへの需要は増加の一途をたどるのみだ。
これは在宅エンターテインメントに対するニーズも同様で、金融アナリストたちが口を揃えてネットフリックスやフェイスブック、ワークアウト動画をライブ配信するPelotonといった企業の株を推すのは、そのためである。


イギリスでも今後さらに多くの企業が休業し始めると、同じ現象が見られるようになるだろう。
フェイスブック、ソニー、ナイキなどはいち早く従業員に自宅待機を命じたが、市場ではこうした企業が今後も続出するだろうと見られている。


大半の企業の株価が急落するなか、ビデオ会議サーヴィスを提供するZoomの株価は2月以降、1月初旬のほぼ2倍に値上がりしている。2019年後半には損失を出した同社だが、在宅勤務の人口が突如として世界的に増えたことから、株価がかつてない高値を付けているのだ。


あきれたことに、社名が似ているだけのZoom Technologiesという企業の株価までもが、2月には2倍になった。投資家たちが会社名を間違って株を買い付けたのだ。


ビジネス用チャットアプリの「Slack」を提供するスラック・テクノロジーズの業績も急上昇中で、2月の株価は30.3パーセント値上がりした。これもまた、新型コロナウイルスの感染拡大で最大の恩恵を受けている分野が、いまのところ在宅勤務ビジネスであるという証拠のひとつだろう。こうした証拠が徐々に揃いつつある。


生産性の向上につながるか
中国では膨大な数の人々がクラウドを介して働いていることから、テクノロジー企業はどこも既存のリモートワーク用アプリを改善したり、全方位的な新サービスを立ち上げたりといった措置をとらざるを得なくなっている。


バーチャル空間における世界中の人々の働き方に長期的な影響が及ぶでしょう。感染拡大が終息しても、ビジネスの伸びが一気に勢いづくことはないかもしれません。しかし、オンラインで成り立っているいまの暮らし方を習慣として発展させていけば、長期的に見てわれわれの消費習慣は変わっていくでしょう」


在宅からのリモート勤務は以前からくるとは言わていていましたが、コロナの影響で時代に取り残される企業、次へ進む企業の差別化が進みそうですね。