こんにちは、マヤです。
緊急事態宣言なのに外出自粛に従わないで出歩く若者がウイルスを撒（ま）き散らしていると叩かれているのに、このジジババたちはいいのかよ！
なーんてこえがいろいろなところから上がってますよね

いよいよ国が「緊急事態宣言」を発出する中で、SNSで拡散されたある写真に、若者たちが怒りの声をあげていますよね。
石田純一氏が沖縄へゴルフをしに行き新型コロナウイルスに感染したり、ファーストレディである安倍昭恵夫人が大分へ旅行をしに行ったりなど、高齢者による意味不明な外出が増えています。

　現在、国、自治体、そして医療関係者が「医療現場が悲鳴を上げているからこれ以上、感染を広げないように外出を自粛して」と喉を枯らして訴えています。
しかし、これに従わない「バカ者」が多くいるんです。
政府や東京都の説明ではこれは、主に学校が休校になったことで、渋谷に遊びに行くような十代や、繁華街で飲みに行っている若い世代だと報道しています。

ですが、実際は全く違う結果となっています。
事実、クロス・マーケティングが3月27～29日にかけて、全国の20～69歳の男女計2500人にWeb上でアンケートを取ったところ、商業施設への買い物、外食、旅行、トレーニングという主に外出が伴う活動11項目で全てトップなのは60代で、20代のほうが圧倒的に外出自粛していることが分かっています。

　要するに、「ウィルスを撒き散らしているのは若者」という話は、政治家の「票田」である高齢者へ配慮するためのスケープゴートであり、「老いも若きも外出自粛に従っていない」というほうが実態に近い可能性があるんです。

では、なぜ我々日本人は、死者が多数でている国の人々たちや、医療関係者が「今回ばかりはマジでヤバイから不要不急の外出はやめて」という必死の訴えに素直に従うことができないんでしょう？

　ご存じのように、我々は東日本大震災など被災地での秩序ある行動などで、よその国の人々から「世界一規律が正しい」なんてヨイショされることが多いですよね。
そのため、海外の人たちは当然、今回もその国民性がいかんなく発揮されていると思っています。

ところがこうしている今も繁華街は若者だけではなく、高齢者も普通に歩いている現状があります。

　トイレットペーパーやマスクのために開店前からドラッグストアにきれいに並ぶようなマジメさや、大規模イベントを右にならえで中止をする従順さがあるのに、「外出を控えて」の呼びかけだけはなぜかガン無視・・・。
この差はいったいどこからくるのでしょうか？

　まず、考えられるのは「もし感染しても自分は重症化しないでしょ」と甘く見ている人が多いということでしょうね。
感染拡大している他国でも当初このウイルスを、高齢者や基礎疾患のある人々だけが気をつければいいものだと捉えていた傾向があったので、日本でも同様の誤解が広まっていると考えられますね。

　そこに加えて、ネットやSNSで情報を入手している人たちの場合、「新型コロナより経済活動が停滞するほうが怖い」という考えに基づいて、過度な自粛を控えている可能性も高い。

　このような緊急事態下で、政府や自治体のスタンスを正確に報道しなくてはいけないテレビや新聞というマスコミではほとんど大きく扱われないが、実はネットやSNSでは、「外出自粛なんてやり過ぎだ」という意見もけっこう取り扱われています。
そのような主張をする方たちは、↓のようにいいわけをしています

・毎年インフルエンザで万単位の人が死んでいるのに、それほど死者の出ていない新型コロナを大騒ぎし過ぎ。
・BCGを接種している国は症状が軽いので、日本も欧米のように大量の死者がでるわけがない。ロックダウンはもちろん、外出自粛など必要ない。
・外出を自粛して経済活動をストップさせたら、つぶれる店や企業が大量に出て、失業や収入源でコロナよりも死者が増える。

今回、新型ウイルスとの戦争でも、テレビなどのマスコミは大きな役割を果たすはずなんですが、今のところ、トイレットペーパーパニックをあおったりと国民の足を引っ張ってばかりいて、完全にメディアとしての正しい在り方ではなくなっています。
震災報道で、無事な人々や被害のなかった地域はスルーして、壊れた家屋や津波の映像ばかりをセンセーショナルに報じて大ヒンシュクを買っているように、日本のマスコミは社会の混乱や不安を「ショー」として消費する傾向があるんです。

「ご覧ください！　緊急事態宣言下なのに、若者があんなにたくさん出歩いています！」とか「物資の買い占めで、ものすごい行列ができています！　どこまで並んでいるんでしょうか！」なんて大ハシャギして、パニックをあおる恐れがあるのだ。

　これがタチの悪いところは、やっているご本人たちには「起きていることを伝えることが我々の使命だ！」なんて感じで正義感に浸れるので、自分たちの偏った視点になかなか気付くことができず軌道修正ができないんですよね。

このような理由から判断力に欠ける日本人は自分で考えることをやめ結局テレビのいうことを愚直に信じてしまうわけですね。

不要不急の外出がなくても経済を回す方法はいくらでもあると思います。
政府や日本のマスメディアに頼らず、各々で考えて動けばなにか解決の糸口が見つかるでしょうね！

こんにちは、マヤです。
今後の日本がとてつもない危機に瀕しています

よくなっていると思った患者さんでも、突然容体が悪化してしまうことがあります。
この２～３週間で、日本での新型コロナウイルスの感染者数は激増しています。
期待とは裏腹に、政府のこれまでの対策が感染拡大抑止につながっていない実態が明らかになりました。

安倍首相は急激な感染者の増加を受けて、緊急事態宣言の対象地域を当初の７都府県から全国に拡大しました。
１７日には、医療用マスクやガウン、フェースシールドといった防護具も医療機関に供給されるそうです。
これらの施設ではこの１週間ほどで防護具が急速に不足する事態となっている。

政府の専門家チームは、日本で予想される新型コロナウイルス関連の死者について、人と人との接触を減らすなどの対策を取らない場合は４０万人を超える可能性があるとの見解を示しています。

これからの死者のほとんどは、人工呼吸器の不足が原因で命を落とすとも警告している。

医療物資の不足は、大阪市の松井市長が人々に未使用の雨がっぱの提供を呼びかけたことで明らかになりました。
医療用ガウンの足りない医療現場では、医師らがガウンの代わりにごみ袋を使わざるを得ない状況に陥っていた。

専門家からは、医療物資の不足と比較的低い日本の検査率、テレワーク態勢の不備が、感染者の急増という脅威を生み出す恐れがあるとの見方が出ている。

２月に日本で最初の新型コロナウイルス感染者が確認されて以降、当局者らはクラスターと呼ばれる集団感染の封じ込めに注力し、隣国の韓国などで見られる広範な検査を行っててきませんでした。

これまで日本で検査を受けたのは約９万人しかいませんが、韓国の検査人数は５１万３０００人を超えています。
両国の人口は、日本の１億２６００万人に対し韓国が５１００万人です。

日本の検査の方針は、緊急の治療を要する重症者に対象を絞ることで医療崩壊を回避するというものです。
厚生労働省の報道官によると、現在国内では１日当たり最大１万２０００件の検査を実施することが可能だが、実際に行われているのは同６０００～７０００件だといいます。

東京都医師会は１５日、検査を受診できる拠点約２０カ所を新たに立ち上げると発表しました。
感染症に詳しい久住英二医師は、軽症の人に対する検査も可能になれば、より多くの感染者が見つかる公算が大きいと述べています。

政府は、自分たちの検査の方針に自信を持っていると繰り返し強調してきました。
厚労省の報道官は、クラスター対策に注力し続ける中で、これまでのところ新型コロナウイルス感染者によるオーバーシュート（爆発的な患者の増加）は起きていないと説明しました。

一部では感染経路が不明の感染者も出てきています。
例えば東京で新たに１９７人の感染者が確認された１１日、東京都はこのうちの７７％について感染経路を突き止めることができないとしていました。

世界保健機関（ＷＨＯ）事務局上級顧問で英キングスカレッジ・ロンドン教授の渋谷健司氏によると、大都市では感染経路が多岐にわたるため、クラスターを封じ込めて感染の経過を追跡するのは極めて難しいといいます。

クラスターを封じ込めるには、医療従事者が陽性反応の出た患者に聞き取り調査を行い、感染源を推定する作業が必要になります。
しかし新型コロナウイルスはドアノブや電灯のスイッチの表面でも生存できるため、人々がどのように感染したかを特定するのは困難になる場合が多いと渋谷氏は指摘しています。

渋谷氏がさらに付け加えたところによれば、クラスターの封じ込めに注力するやり方は感染率がまだ低く感染の範囲も狭い初期の段階は機能したものの、医療システムへの負荷が一段と高まりつつある現状では、戦略の見直しが強く求められているといいます。

京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸准教授は、新型コロナウイルスを封じ込めるため、政府は国民に対して正直になる必要があるとの認識を示しています。
ウイルスの存在を前提とした当面の生活がどのようなものになるのか、とりわけ人と人との距離を保つ「ソーシャル・ディスタンシング」や在宅勤務の機会が多くなることについて、きちんと説明するべきだと訴えています。

宮沢氏の考えでは、政治家は現状で国民に期待を持たせすぎています。
来月６日の緊急事態宣言の解除まで自粛してほしいと要請すれば、国民はその日にすべてが終わるものだと思い込みますよね。
現実はそうではないことを全くと言っていいほど理解していないです。
実際には、その日が過ぎてもウイルスに対する警戒を維持する必要がありますよね。

今後の日本の行く末が気になるところです。

こんにちは、マヤです。
新型コロナウイルスまん延による緊急事態宣言が発出されて以降、厳しい経営にさらされている飲食店が多くあります。
1か月ほど前から続々と飲食店が閉店しているという声も多く聞きます。
こうした飲食店を少しでも支援しようと始まった、一風変わったボランティア活動が広がりを見せ始めているのをご存じですか？？

　4月13日に開設されたばかりのEC（電子商取引）サイト「ONLINE PARTY MARKET」には飲食店がずらりと並んでいるが、販売しているのはテークアウト用のフードでもなければ、デリバリー用のフードでもないんです。

なんとONLINE PARTY MARKETが販売するのは各飲食店が用意した「画像データ」なんです。
4月17日時点で掲載されている飲食店数は85店舗に上ります。
店内写真を販売している飲食店もあれば、フードの写真やロゴデータを販売している飲食店もあります。
販売価格はすべて1点500円となっています。

　外出の自粛が求められている学生や会社員の間では、ビデオ会議ツール「Zoom」などを使って自宅から参加するオンライン飲み会が一部で広がっています。

私も生活のスタイル上海外にいたりすることが多いので、ZoomやSkypeを使って出のオンラインミーティングをすることが結構ありましたが、、まさかオンライン飲み会に使われるとは予想していませんでしたね、、笑

こうしたツールでは映像配信する際、背景を差し替える機能を搭載していることが多く、好みの画像を背景にする利用者が増えているんです。
ONLINE PARTY MARKETでは、こうした背景画像を飲食店に代わって販売することで、収益悪化に苦しむ飲食店を少しでも支援できればというのが狙いです。
飲食店に直接訪問できないファンが購入しているケースが多いようです。

　「飲食店からの問い合わせが急速に増えていて手が回らない」と苦笑するのはONLINE PARTY MARKETを運営している企業の一つで、ラナンキュラス代表取締役の北本貴子氏です。

　同サイトはmugichocolate代表取締役の界外亜由美氏、てにをは代表取締役の岡本真梨子氏を含めた3人が始めたボランティア活動で、緊急事態宣言が終わる5月6日までの期間限定ショップとして始めました。
だが、「自粛要請が長引くかもしれないため続けてもらえないかと店舗から要請が来ている」（北本氏）という。
今後、どのように運営していくのは現時点で未定です。
ですが面白い着眼点ですよね。できれば今後も続けていってほしいサービスです。

　ONLINE PARTY MARKETは写真データの販売売り上げから決済手数料やサービス手数料、振込手数料を差し引いた金額を飲食店に還元する仕組みとなっています。
実際の店舗での飲み会が難しい緊急事態宣言下で、新たに生まれたオンライン飲み会の潮流をうまくつかんだボランティア活動は、飲食店にとってありがたい存在となっているようだ。

ONLINE PARTY MARKETを立ち上げたきっかけは、運営メンバーがサウナグッズ販売サイトのサウナマーケットで購入したサウナ画像をオンライン飲み会の背景に使ったことだそうです笑
画像の売上がサウナに支払われる仕組みとなっており、これを飲食店に応用することを思いついたといいます。

岡本さんは自身のnoteで、「金額的には微々たるものだとしても、『イートインが再開したら絶対いきたい』『でもそれまで頑張って続いてほしい、なんとか応援したい』という、私たちの気持ちを届けたい」と思いをつづっています。

「長期的に見て、飲食店行かなくてもええやん！に繋がる感じではダメで、やっぱり行きたい！！！に直結するものをやりたい」――メンバー間でそんな話が出たそうですが、実際にやってみて「やっぱりお店に行きたい！」という気持ちはかえって強まったといいます。

こんにちは、マヤです。
風が吹けば桶屋が儲かる・・なーんて言葉がありますが、みなさんはコロナウイルスの影響でどんな企業が儲かると思いますか？
需要と供給をよく考えた結果、・・こんな企業にも影響が出ています。

感染が拡大している新型コロナウイルスの影響は、予想外の場所にも出始めています。
世界最大のコンドームメーカーであるマレーシアの「カレックス」が、新型コロナウイルスの影響で、生産を停止せざるを得ない状況に追い込まれているんです。

　カレックスは、なんと世界のコンドーム量の5分の1を生産している。
自社ブランドというより、イギリスの「デュレックス」などにOEM（相手先ブランド名による製造）供給している隠れた超巨大メーカーなんです。

3月27日、同社のゴー・ミア・キアットCEOが、ロイター通信の取材に対し「コンドームの世界的な不足を目にするだろう」と警告しました。
実際にその通りにもなっています。インドでは自粛命令が出た次の週にコンドームの売り上げが25%ほど上がったという結果も出ています。
新型コロナによる活動制限令を受け、マレーシアの3工場が1週間以上の稼働停止に追い込まれ、供給量はなんと1億枚も減少したといいます。

　いったんは生産再開の特別許可が得られたが、労働力はロックダウンの影響で半減。
「工場の立ち上げには時間がかかるだろうし、半分の労働力では、需要に追いつくのに苦労することは目に見えている」との懸念を明かしています。
活動制限令は、少なくとも4月14日までつづきました。この抜けた穴は大きいですよね。
せっかくの売り上げアップの機会を逃してしまってます。

　では、日本の生産状況はどうなっているのでしょうか？。
　コンドームメーカー「オカモト」の広報担当者からの情報によると、
「現状は、生産停止という事態にはなっておりません。工場は日本国内に加え、中国、タイにありますが、いずれの工場も問題なく稼働しています。今後の展開は断言できませんが、今のところ、生産・販売に影響は出ておりません」
という回答をもらいました。

　仮に、世界でコンドーム不足になった場合、他国にコンドームを配布することは可能なのでしょうか？
続けて聞きました。

「オカモト製品は、多くの国で販売されています。例えば中国・香港・台湾及びタイ・シンガポールなどの東南アジアではトップ3のブランドに入っており、要請があれば出荷は可能です。
　ただし、日本の場合、薬機法の規制の中で医療機器としてコンドームを生産しています。同様に、各国も同様の規制をおこなっており、これまで輸出してこなかった国にすぐに出荷するのは、正直厳しい部分があります」

　望まない妊娠を防ぎ、性感染症を予防するためにもコンドームは不可欠ですよね。
いざという場合には、各国で助け合う対応が必要になってくるかもしれないです。
夫婦やカップルで家にいてやることもないとなったら、まぁそういった行為もありますよね。
日本の性行為率は減少の一途をたどっていますが、世界では性にオープンですからね。

日本にとっては少子化の対策になるかも・・？なんて少し思ったり、笑

余談ですが、、
今世界中で新型コロナウイルスが流行っているおかげで、生態系にも変化が出てるらしいですね。
東南アジア首都圏では「星がこんなにきれいに見えるなんて」というくらい大気汚染が改善されたり、
森林伐採のスピードが劇的に遅くなったり、
温暖化の数値が大幅に減速したり・・・
人類が原因での環境破壊について、様々な改善がみられているみたいです。

これは神様から人類への警告なのかもしれませんね。笑
新型コロナウイルスによって私たちは一度今後の人生について考え直す必要がありそうですね

こんにちは、マヤです。
パソコンを触ったことがある人ならだれもが知っているGOOGLEですが、働く環境が良すぎるので簡単に紹介します。
特に食事に関する力の入れ方がすごい・・

六本木ヒルズの43階にあるGoogle食堂での光景は異様としかいいようがないです。
雰囲気を一言で表せば、まるで外国の大学のカフェテリアのようです。

そこに並ぶのは「ホテルのビュッフェかい！」といいたくなるような色とりどりの品目。私も行ったことがありますが全部で20種類ぐらいはあったんじゃないだろうか・・

その日のメニューの一部をあげると、そこらへんのレストランのビフテキより分厚い牛カツ。ドテ煮込み。鴨鍋。お好み焼き。キムチ豚丼。カレー……。

Googleという名前だけでこんなにもいいご飯が食べれるのですか・・・！？
ちなみにGoogleに入った職員は平均で体重が3キロ増えるらしい。やばすぎ！

「その日によってメニューがいろいろ変わるんですよ。今日は郷土料理フェアで、関西の料理が出てるみたいですね。この間はスペイン料理フェアでした」
と知り合いのGoogle社員が言っていましたね。
Googleは食事は全ての基本だと力を入れていて、日本支社を作るときも6人目に採用したのが料理人だったそうですよ。

とはいえ、こんな高待遇を受けてるのだから、やっぱり社内生存競争は相当厳しいのではないだろうか。が、しかしGoogleでは基本的にはまずクビにはならないのだという。
セクハラとかパワハラやると解雇されますけど、日本支社ができてから今まで、能力不足が理由で解雇された事例は1人もないそうです

すごいですよね、ホワイト企業ってこういうことを言いますね笑

どうやってGoogleって入社するのかというと、
Linkedinのアカウントに直接連絡がくるみたいです。それでフツーに面接して入るみたいですね。
面接も、”あなたはGoogleに入ったらチームにどう貢献したいですか？”みたいなフツーの感じで、アメリカのGoogleのような奇抜な質問は一個もなかったらしいです
ちなみに日本支社には1500人の社員がいるのだという。

グローバルエリートの年収は1000万からスタートします
Googleに転職した多くの社員は基本的に年収が2倍になるといいます
日本だと年収1000万というと、相当な高給取りに思えますね。
なんというか、サラリーマンの目指すべき1つのゴールですね。

しかし外資系企業につとめる複数のエリートから聞く話によると、ガチンコのグローバル大企業における待遇はそこそこの職歴があると1000万円Overからスタートする。

つまり、日本企業のゴールがスタート地点なのだ。
現代はものすごい知能格差社会だ。
私は子供のころから経営者が「人手不足だ」というのが不思議で仕方がなかった。

人なんて、それこそハローワークにでも行けばゴロゴロいるというのに、いったい何で経営者が人手不足だというのかがサッパリわからなかった。
人手不足だって口では一応言うけどね、本当は足りないのは人じゃなくて、能力がある人なんだ　ということを思い知らされます

そうなのだ。足りてないのは一定以上の能力を持つ人間なのである。

人手が不足したのではなく、仕事に求められる能力自体のハードルが上がった結果、募集要項を満たす人間の数が減ったのが人手不足の真相ってことですね。
そしてその中でも、特に能力のある人間に対して支払われる報酬はエゲツないほど高い。

ちょっと前にNTTデータがあまりにも優秀な人間がGAFAに引き抜かれるので、給与体系の抜本的見直しをすると発表していたけど、高度知的社会における優秀な人材の希少価値の高さはとんでもないのである。

今後の人生、何か能力を付けないと生きていけない世の中になりそうです。